「長期投資」は本当に報われるのか？【ストラテジストが検証】

本連載は、三井住友DSアセットマネジメント株式会社が提供する「市川レポート」を転載したものです。

• 長期投資は本当に報われるのかという点について過去63年間の日経平均データを基に検証する。 ●1年間のリターンは平均で8.7％、ただし標準偏差は23.9％と、リターンのばらつきの大きさを示唆。 ●投資期間が長いほどリターンの効率性は改善する傾向に、株式投資はやはり長期の視点が大切。

長期投資は本当に報われるのかという点について過去63年間の日経平均データを基に検証する

今回のレポートでは、「長期投資は本当に報われるのか」という点について、過去のデータを基に検証します。具体的には、1958年末以降、毎年末に日経平均株価へ投資したと仮定し、時間の経過とともにリターンがどのように変化したかをみていきます。日経平均株価のリターンについては、単純に価格の騰落率とし、手数料や税金などは勘案しないものとします。 例えば、1958年末を基準とした場合、1959年末までの日経平均株価の騰落率が1年間のリターン、1960年末までが2年間のリターンとなり、最長で2021年末までの63年間のリターンが得られます。以降、このような計算を毎年、年末基準で行い、2020年末まで計算します。なお、最後の2020年末を基準とした場合は、2021年末までの1年間のリターンのみが得られることなります。

1年間のリターンは平均で8.7％、ただし標準偏差は23.9％と、リターンのばらつきの大きさを示唆

「長期投資」は本当に報われるのか？【ストラテジストが検証】

上記の計算により、リターンのサンプル数は、1年間で63、2年間で62、3年間で61、最長の63年間は1となります。リターンは各サンプルの単純平均をとり、投資期間が長いほど、リターンは高くなる傾向があるかを確認します。ただ、投資期間が長くなるにつれ、サンプル数は少なくなるため、この点には注意が必要です。まず、1年間のリターンをみると、平均は8.7％、標準偏差は23.9％でした。 標準偏差とは、各サンプルのリターンが、平均からどの程度離れているかを示したものです。23.9％は一般にかなり大きな数字で、実際にリターンの分布をみても、かなりばらつきがあることが分かります（図表1）。 なお、標準偏差1単位あたりの超過リターン（平均リターンから無リスク資産のリターン（0％を仮定）を差し引いて算出）は0.36でした。これをシャープ・レシオといい、数字が高いほど効率よくリターンが得られたことを示します。