ウォール街弱気派台頭、時価総額７兆ドル増の株高でも－ＭＬＩＶ調査

（ブルームバーグ）： 米金融当局はなお金融市場と衝突するコース上にあり、ウォール街などは警戒すべきだとの見方が「マーケッツ・ライブ（ＭＬＩＶ）パルス」の最新週間調査結果で示された。

それによると、インフレはピークに達した可能性が高いものの、利上げが今年に入って再度の株・債券の売り浴びせを引き起こす見通しだ。調査回答者900人余りの68％は数十年ぶりの高い物価圧力で企業の利益率が圧迫され、株価は下落すると予想した。

ストラテジストやデイトレーダーを含む回答者の過半数はインフレがピークアウトしたとの認識を示した。ただ当局目標の２％に到達するまでは２年以上を要する可能性があると84％が予測。それまでの間、米消費者は支出を減らし、失業率は４％を超える見通しだ。

こうした弱気センチメントは、時価総額を７兆ドル（約960兆円）押し上げた最近の株高局面でも投資家の懐疑的見方が強いことを浮き彫りにする。

Ｇスクエアド・プライベート・ウェルスのファウンディングパートナー、ビクトリア・グリーン氏はインタビューで、「これはベアトラップだ」と指摘。「インフレは大きな悪の権化であり、インフレが持続的に鈍化したとしても物価高が大幅に沈静化するのはしばらく先になる可能性がある」と説明した。

相場が急落した上半期の後、金融引き締めサイクルのタカ派色が弱まるのを見込んで再び増えた押し目買い投資家にとって、この調査結果は問題を示唆するものだ。一方、多くのクオンツファンドは強気ポジションにシフトしている。その結果、これまでに世界の株式市場で相場は一部回復し、米10年債利回りは今年の3.5％近いピークから３％前後まで下げている。

ＭＬＩＶ調査の回答者は、パウエル連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長が今週のジャクソンホール会合（カンザスシティー連銀主催の年次シンポジウム）でタカ派的市場予想を再確認する機会を得ることから、債券相場は向こう１カ月、再び下落するとみている。