感謝祭と年末商戦、今年の状況は？

昨夜（米国時間11月24日）はアメリカの感謝祭に伴う祝日で、株式市場は休場。

感謝祭はサンクスギビングとも呼ばれ、400年近くにも及ぶ歴史の長い行事です。

イギリスから米国マサチューセッツ州のプリマス植民地に移住した人々が最初の収穫を記念したとも言われているようですが、史実ははっきりとしません。

当時は"食べられることに感謝する"とか"寒さをしのぐ"といった、衣食住を満たすことが大切で（生命にかかわるので当たり前ですが）、現代においても初心を思い出す良い機会となっている側面はあるでしょうし、飽食の時代だからこそ、ThanksをGiveする行事の大切さが増していると思います。

衣食住は、有名な『マズローの欲求5段階説』のうち、最下段に分類されます。

成熟した先進国において、自己実現の欲求の充足が目指されることが多い現代社会では、つい衣食住はあって当たり前と捉えがちですが、私も美味しく食事できたり、飢えや寒さをしのぐことのみに専念するのではなく、将来に向かって前向きな取組みが出来る環境にいることを感謝したいと思います。

なお、3大イベントと言われるのはこの感謝祭のほか、クリスマスと独立記念日です。感謝祭（11月第4木曜日）の翌日の『ブラックフライデー』からクリスマスまでの間が年末商戦と位置付けられ、消費大国米国にとって、重要な期間となります。

今年の年末商戦の動向は、高いインフレ環境下にもかかわらず、数値的には堅調な消費が想定され、米国時間22日には消費関連企業の株価が上昇しています。

より安い店や実用的なモノへのニーズが強いようで、バラ色の消費という感じでは無さそうですが、株式市場における事前想定としては保守的なスタンスで見られていたので、今のところ好調な滑り出しとなったと言えそうです。

米国時間23日には注目だった11月2日に開催された連邦公開市場委員会（FOMC）の議事録が公表されました。

当会合では、事前の想定どおりの利上げが実施され、声明文はハト派寄り、会見はタカ派寄りの内容で、株式市場が乱高下しました。

公表された議事録は、声明文に近い形のハト派的な内容で、多くの会合参加者が、利上げペースの鈍化が近いうちに適切になると判断したということが確認されました。

4会合連続で0.75％（通常は0.25％刻みなので、通常の3倍速）の利上げがなされたので、その効果について確認していこうという現実的な意見が趨勢だったことが好感され、23日の株式市場は前日に続き続伸となりました。

シニカルに構える債券系のエコノミストからは、『まだ利上げが全然たらない』とか『利上げの最終到達点（ターミナル・レート）は6%近くまで行く』という意見が提示されたままになっています。

ただ、タカ派で知られる連銀総裁でもそこまでの見方をしておらず、現時点においては、ターミナル・レートは5%台前半となるという予測が株価に織り込まれています。

このまま、インフレ関連指標が落ち着き、失業率が中立な状態（4%付近）まで上昇する道筋が見えてくるようであれば、投資家にとって良いクリスマスプレゼントとなるのではないでしょうか？